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2015/2/15

　日本の総人口に占める65歳以上の高齢者人口の割合が、25％を超え、国立社会保障・人口問題研究所の「日本の将来推計人口」によると、20年後には3人に1人が高齢者になると見込まれている。

　化粧人口という観点から女性にフォーカスすると、東京五輪が開催される2020年には、全女性人口に占める50歳以上女性の構成比が50％を超えると言われており、化粧品メーカー各社も、ボリューム市場であるシニア女性に向けたマーケティングに取り組み始めている。

　今年1月には、業界最大手の資生堂が、シニア女性をターゲットに総合コスメブランド「プリオール」を発売したことで、今後、追随するメーカーが増えることが予想される。

　そうした市場の様相は、創業からシニア顧客の基盤を築くちふれ化粧品の「大手や中堅、異業種などが相次いで参入し、昔に比べると競争は激しい」とのコメントが端的に示している。

　シニア世代は、他の世代に比べ、経済的にも余裕があることから、多少値段が張っても、商品の価値を感じ、使って気に入れば、購入意向、継続使用意向は高い。先のちふれ化粧品は、競争の激しさを認識したうえで、「全体としてシニア世代の支持は少しも離れていない」といい、彼女たちを「不動のユーザー」と表現している。シニアがボリューム市場になることで、長らく続いた低価格競争から脱却できる可能性も見えてきた。

　今後10年間でみた場合、各世代の化粧人口が減少していくのに対し、50代のみ安定した人口を維持できると予測され、近年は30～40代向けのエイジングケアブランドからシリーズを広げる傾向も強まっている。

　今特集に登場したメーカーのシニア向けブランドからもわかるとおり、ブランドコンセプトの根底には総じて「加齢にともなう女性たち特有の肌悩み」への対応がある。女性もまた、そうした悩みを解消・改善してくれることをブランドや商品に期待していると想定すれば、メーカー・ブランドへの信用・信頼といった視点もシニアマーケティングを進めるうえで、大きなポイントになってくるかもしれない。
【提供元　週刊粧業】